転職すると年収があがると考えている方がいますが、それはまったくの間違いです。

もちろん上がる人もいれば、下がる人もいるように、年収は転職先の業界水準で決まります。一般的に、金融業界は他に比較して給与水準が高いため、金融業界から他の業界へ転職する場合は、年収が下がることが多いでしょう。

年収を考える際、ポイントになるのは、「将来にとってプラスになるかどうか」という判断です。将来、市場で高く評価されるようなキャリアやスキルが身につけば、転職後の一時的な年収ダウンは決してマイナスではなく、長い目で見たときにむしろプラスになるということです。

面接では「希望年収」を聞かれることがあります。もちろん、面接を受ける側としては今までの年収よりは下れないので今までと一緒、あるいは今まで以上と答えるはずです。

面接官がこのような質問をする理由は、大きく2つの考えあります。

ひとつは、ある程度定められている給与水準があり、その定められた水準と希望年収との間に大きな差がないかを確認するためです。そしてもうひとつは、能力・経験によって給与が決まるような場合に、具体的な希望額とその妥当性を確認するためです。
能力や経験で決まる場合は、受験者の回答や内容によって提示額が変わる可能性はあるでしょう。

自分の希望は希望として伝えること、そしてそこから譲歩できる姿勢は持っておくこと、またなぜその給与が妥当と思う理由を客観的に説明できるようにしておきたいものです。
よく聞く話に、提示された額が自分の思いのほか低く、そこから企業に交渉開始というのがあります。この場合、企業は会議などを経て提示していますから、一度提示した額からの変更はなかなか難しいものです。そのためにも、やはり希望は事前にしっかりと伝えておくべきといえます。

ただ、転職は年収アップの大きなチャンスではあります、仕事内容が変わることで年収が下がるかもしれないというのも頭に置いておく必要はあるでしょう。当然ですが、企業は「できる仕事」に見合わない額では採用しません。やみくもに現状に上乗せした額を言い続けていては、年収交渉以前に内定を獲得すること自体が難しくなってしまいます。

まずは、自身のどのくらいの年収が必要かということを把握しなければいけません。特に、家賃手当て、通勤手当、扶養手当という福利厚生は、各企業によって設定額も違います。家賃手当てが高い企業もあれば、家賃手当てが0という企業だって存在します。そういう部分も見越して、自分にはどのくらいの年収が必要なのかということを計算することで、必然的に今後必要になる収入水準も異なってくるでしょう。