男女差別とまではいかなくても、男女格差があるのは確かです。もちろん職種によって、女性でなくてはいけない職種があるように男性でなくてはならない職種だってあるのは確かです。それを理解した上で女性は「女性が働きやすい会社」を探さなければなりません。

厚生労働省の統計調査結果では、男性社員の賃金を100とした場合、女性社員のそれは約66と、大きな差がみられます。これは女性の結婚、出産、育児などによる勤続年数の短さ、そして管理職に就く女性の少なさなどが原因で、ある意味格差が出てしまうのは仕方がないかもしれません。

ですから女性の勤続年数が長く、女性管理職が多い企業というのは収入や待遇面で男女格差が生まれにくいと言えるでしょう。長い期間働くことができ、女性の能力をしっかり評価してくれる会社を選ぶためにはいつくかの点に注目するといいでしょう。

企業の中の女性が占める平均がだいたい4割です。あなたが転職を考えるその企業の雇用者数の中の女性が占める割合が高いほど、女性を労働力として活かしているということになりますね。
ただ先ほども書いたように、男女比率は業種によって大きな違いがありますので必ず同じ業種の企業と比較することが必要です。

また女性の勤続年数が短い理由の1つに出産や育児などによる退職があります。ですから勤続年数の差が小さいほど、女性が長く働き続けられる環境とサポートする制度が整っている企業であることが予想できます。

管理職全体に占める女性の割合もいい判断材料です。
女性管理職の率が高ければ、女性を積極的に育成・登用する人事制度ということがわかりますね。それに身近に女性管理職を感じることで、自分自身の目標にもなり、仕事への意欲がわきます。

そして働く主婦にとって最大事項とも言っていいほどの「産休」「育児休暇」制度。
制度はあるのに実際には取りにくい環境であることが多いのです。そんな中でこれらの制度の利用率が高く、復職しやすければ、出産後も働き続けられる環境にあると考えられます。

現在、国や自治体などでは、企業における男女格差の解消や、セクハラやパワーハラスメントのない職場づくりを推進しているそうです。
くるみんマークという「子育て支援が一定の要件を満たす」と、厚生労働大臣が認定した会社に与えられるマークもあり、このマークを取得している企業では、製品や会社案内などにマークを記載しています。
直接人事担当者などに訊ねてもいいですし、気の利いた企業はホームページに掲載されていることもあります。

またホームページでは会社の経営方針として、仕事と家庭の両立支援に積極的に取り組んでいくことを社内外に表明している会社や、活躍する女性の先輩が会社を紹介していることもあり、先輩社員のメッセージも大変参考になると思います。

積極的に情報収集することが賢い転職への近道になるでしょう。